校正・校閲とは

「校正・校閲」と一口にいっても、作業内容は多岐にわたります。

【校正とは】

・突き合わせ（原稿と制作物に相違がないかの確認）
・赤字照合（赤字修正が確実に反映されているかの確認）
・指定外変化の確認（指示なく原稿が変わっていないかの確認）
・誤字・脱字、表現、整合性、体裁の確認
・表記の統一がされているかの確認
・各媒体で決められた表記ルールに従っているかの確認

※以下、広辞苑より
〔校正〕
①文字の誤りをくらべ正すこと。
②校正刷を原稿と引き合わせて、文字の誤りや不備を調べ正すこと。

校閲とは

・人名や地名、企業名などの固有名詞、歴史的事実、数値などに誤りがないかの確認
・文章表現、事実関係に間違いや矛盾がないかの確認

※以下、広辞苑より
〔校閲〕
しらべ見ること。文書・原稿などに目をとおして正誤・適否を確かめること。

【オフィスバンズの校正・校閲】

1. 　登録スタッフは150名以上。各媒体に合わせて優秀な校正者が作業
   ⇒2002年の創業以来築き上げた人的資源（ネットワーク）を活かし、ご希望の媒体に合わせて適性のあるスタッフを人選し、作業を行っています。
   その豊富な人的資源により、多種多様な媒体に対応しています。
2. 　校正ディレクターによる校正工程の設計とスムーズな進行管理
   ⇒校正・校閲の現場では、校正者に指示を出し、進行管理を行う校正ディレクターの役割も非常に重要になってきます。
   媒体によって作業をPC上で行ったり、原稿をより見やすい状態に組み直したりするなどさまざまですが、校正ディレクターは校正者が作業に集中できるように、最も効率の良い作業工程を常に模索し、設計を行っています。
3. 　校正者育成の取り組み
   ⇒オフィスバンズでは、校正者の育成にも力を入れています。
   「校正に興味がある」「エディタースクールを卒業して現場での経験を積みたい」「将来はフリーランスの校正者になりたい」という方、ご応募お待ちしております。
   ※詳しくは「採用情報」をご覧ください
4. 　薬事校正や英文校正にも対応
   ⇒一般的な校正・校閲以外にも、薬機法（旧薬事法）チェックや英文校正などにも対応しています。その際は、専門知識を持つ優秀なスタッフが作業にあたります。
   ●薬機法（旧薬事法）：健康食品、化粧品、医薬部外品などの表現が薬機法に抵触していないかのチェック
   ●英文校正：対訳、スペル、文法、整合性、体裁、表記統一などのチェック
5. 　デジタル校正で作業効率を格段にアップ
   ⇒「人の目」と「機械の目」を使い分けることで、より迅速かつ的確に校正を行います。
   ※詳しくは「デジタル校正」をご覧ください
6. 　出張校正にも柔軟に対応
   ⇒オフィスバンズでは当社での作業のみならず、出張校正も承っています。
   ※詳しくは「出張校正」をご覧ください

特色①　1日単位から年単位まで、出張校正の期間も柔軟に対応

クライアント様によっては「1日だけ出張校正をお願いしたい」「3か月間まるっとお願いしたい」など、ご要望はさまざまです。
オフィスバンズでは1日単位、週単位、月単位、年単位など、出張校正の期間にも柔軟に対応しています。

特色②　急ぎのご依頼にも可能な限り対応

クライアント様のなかには「前日にならないと校正作業が発生するかわからない」という方も多数いらっしゃいます。そのような場合でも可能な限り出張校正の手配を行っています。
※前日の15時頃までにご依頼いただけると手配がしやすくなります。

特色③　校正以外の作業もOK

オフィスバンズにはディレクションや原稿整理、データ入力、その他作業にも対応できるスタッフがおります。
特に、出張校正の際に待機時間がでてお困りの場合などありましたら、校正以外の付加価値を持った柔軟なスタッフを送ることが可能です。
まずはお気軽にご相談ください。

＜出張校正をご依頼いただける場合＞

以下4点を、前日の15時頃までにお知らせいただけますと幸いです。

●ご希望の日程
●開始時間
●ご希望の人数
●作業内容の概要

オフィスバンズが選ばれる７つの理由

オフィスバンズでは、1000ページ程ある大型のカタログ校正も多数扱っています。
数ある校正会社のなかで、オフィスバンズが選ばれている理由をご紹介します。

理由①

急ぎの修正や追加訂正など、突発的なご依頼にも可能な限り柔軟・迅速に対応します。

理由②

高度なデータ照合が可能なデジタル校正ソフトウェア、「Proof Checker PRO」を活用。プロフェッショナルな校正者の目（アナログ）と最先端のツール（デジタル）を併用することで、より確実にミスを減らし、読み手に響くカタログづくりをサポートします。
※詳しくは「デジタル校正」をご覧ください

理由③

ご要望に合わせて、当社からの赤字がきちんと反映されているかどうかの修正確認もお引き受けします。

理由④

別冊や派生カタログ、流用チラシ等、本誌との突き合わせが重要な案件もお任せください。情報の整合性、デザインの組み替えによってミスが起きていないかなど、細かくチェックいたします。

理由⑤

注文番号や価格のみのチェックなど、範囲をしぼった校正も承ります。

理由⑥

カタログ校正の経験豊富なディレクターが常駐。スケジュール調整などの細かなご相談にも対応いたします。

理由⑦

お客様はもちろん、校正スタッフとのコミュニケーションも大切にしています。フィードバックや情報共有を都度行うことで、お客様のご要望がタイムラグなく現場に届きやすい環境づくりと作業効率アップに努めています。

特色①　「Just Right!」 を使った用語統一

校正作業において、本来は二次的な要素であるはずの表記統一が実際の作業のなかではかなりの負荷になっています。
表記統一、スペルチェック、送り仮名チェックなど、機械的に扱える部分は校正支援ツール「Just Right!」やPDFの検索機能を応用して処理しています。
デジタル処理によって、作業の効率化と精度向上を実現し、より重要な内容チェックに校正者は集中できるようになります。

■校正支援ツール「Just Right!」でできること
・表記統一、誤字脱字、スペルミス、文法ミスを迅速にチェック
・記者ハンドブックの基準に沿った文章校正が可能
・案件ごとやクライアント様ごとに表記ルールの辞書を作成
・差別語、不快用語のチェック
・医療やライフサイエンスの分野に配慮した文章校正が可能

特色② 原稿照合の相違を瞬時に見つける「Proof Checker PRO」の導入

「校正＝照合作業」といっても過言ではないほど基本中の基本である照合作業は、一見単純に見えて非常に難しく、最もミスが多発する作業でもあります。
また、照合作業はどんな媒体の校正においても必ずといっていいほど行う作業です。
原稿と制作物に相違がないかを確認する「突き合わせ」も、赤字修正がきちんと反映されているかを確認する「赤字照合」も、また赤字修正以外の箇所が指示なく変わっていないかを確認する「あおり校正（指定外変化の確認）」も、すべて照合作業の一つにあたります。
オフィスバンズでは、この照合作業を「Proof Checker PRO」という校正用ソフトウェアを用いて効率的に処理しています。

■「Proof Checker PRO」でできること
・人の目よりも「速く」「正確に」指定外変化を発見できる
・2つのPDF間で変化した箇所が一目瞭然
・用途に合わせて、照合結果の表示をカスタマイズ可能

※また一般的なデジタル検版（デジ検）ソフトと比べ、以下の特長があります

・行送りや字詰めの変化、フォントの変更なども区別して表示
・オブジェクトが移動しても、移動先を自動で特定して照合
・オブジェクトがどちらに何mm移動したかも表示できる

もしご興味をお持ちいただけましたら、Proof Checker PROによるPDF照合を1回無料でさせていただきます（10ページまで）。

より慎重さを要求される広告表現

健康食品や美容品、更にはコロナ禍における衛生用品への
関心の高まりにともなって、近年、薬機法に抵触する文章表現などへの
誇大広告、虚偽広告等としての刑事告発及び行政処分等が相次いでおり、
令和3年8月には課徴金制度も施行されました。

参考：課徴金納付命令の対象行為
　①薬機法第66条第1項　虚偽・誇大広告等の禁止　の規定に反する行為
　　医薬品等の名称、製造方法、効能・効果、性能に関する虚偽・誇大な記事の広告・記述・流布の禁止。
　②薬機法第68条　承認前医薬品等の広告の禁止　の規定に反する行為
　　承認（又は認証）前の医薬品、医療機器又は再生医療等製品について、
　　その名称、製造方法、効能、効果又は性能に関する広告の禁止。

コラム：薬事校正と薬機法

オフィスバンズが提供するサービス

オフィスバンズでは、薬事校正に対応可能な校正者が、
違法性のある表記・表現がないかをチェックいたします。
素読みや表記揺れチェック、通常の誤字脱字チェックも、経験豊富な校正者にお任せいただけます。
また、訴求力を保ちつつ適法な表現のアイディアを必要とする書き換え・ライティング作業も、
別途弊社にご相談ください。

主な校正媒体

通販カタログ、商品カタログ、
通販カタログ、商品カタログ、パンフレット、チラシ、ムック、
単行本、女性誌、男性誌、会社案内、教材、Web サイト、動画など

対象となりうる商材：健康食品・美容用品・衛生用品・健康器具などに限らず、
　　　　　　　　　　薬事法規制に抵触する可能性のある商品やサービス

※弁護士の職務領域とされる「法律事務」（弁護士法72条）に係る業務は、当サービスの対象外とさせていただいております。